FXをする上で、ファンダメンタル分析は欠かせません。
まずはファンダメンタル分析がどんなものなのかを理解しましょう。
ファンダメンタル分析は、国内の景気動向、国外の景気動向、金利動向、雇用動向などの経済情報から相場の行く末を予想する分析方法です。初心者には難しそうに思われがちですが、意外と簡単です。
少し努力すれば理解できるようになります。

ファンダメンタル分析の特徴は、定期的に発表される経済指標や定期的に行われる重要会議などの情報が事前に流れてくることです。「今回の経済指標はこのくらいだ」「今日の会議はこうなる」といった事前情報が流れてきて、相場が動きます。よって、これらの情報を事前に手に入れることができると、圧倒的な有利を持って相場に臨むことができます。

注意しなければならないのは、事前予測と違う結果が出た場合です。
予想が大きく外れると、相場は一時的な混乱に陥ります。こういったときは、ポジションを持っていてもすぐに脱出した方が安全です。また、相場とは不思議なもので、事前予想と全く違う結果が出ても、堅調に動く場合があります。逆に事前予想の通りだったのに、意味不明な動きをすることもあります。相場のこうした動きは、ファンダメンタル分析ではカバーできない範囲です。

政策金利動向はファンダメンタル分析の中で最もポピュラーな分析法です。
FXには為替差異による収入（キャピタルゲイン）と金利による収入（インカムゲイン）があります。
キャピタルゲインは相場の動き次第ですが、インカムゲインはポジションを持っているだけで収入が入ってきます。よって、FXでは高金利の通貨にお金が集まってくる傾向が強くなっています。

通貨の金利は、各国の政策金利動向によって決まります。政策金利が上がった国の通貨は買われ、政策金利が下がった国の通貨は売られる、というのが基本的なパターンです。金利動向と通貨の相関関係は、数あるファンダメンタル分析の中でも特に強くなっています。

一番有名な政策金利は、アメリカのFOMCです。経済ニュースでは必ずといっていいほど大きく取り上げられます。ただ、それ以外の政策金利がニュースで報道されることはあまりありません。
これはFXをする人にとってはあまりいい傾向ではありません。
ユーロ圏のECB、イギリスのBOE、カナダのBOC、オーストラリアのRBA、ニュージーランドのRBNZ、南アフリカのSARB、FX初心者でも最低これくらいの金利政策はチェックするようにしましょう。

GDPはその国の経済成長率を表す指標で、ファンダメンタル分析には欠かせない経済指標です。GDPの伸び率は為替市場に大きな影響を与えます。
GDPには実質GDPと名目GDPがあります。実質GDPは物価の変動による経済への影響を考慮せず、生み出された財の価値のみを計算した数値です。一方名目GDPは、生産された財やサービスについて、それぞれの生産数量に市場価格をかけて価値を産出したものです。

GDPが増加するということは、その国の経済成長が堅調であることを表しています。
よってGDPが増加した場合、その国の通貨には買われることが多くなります。逆にGDPが減少するということは、その国の経済衰退を表しています。この場合、その国の通貨は売られることが多くなります。

ただし、GDPと為替相場の動きには多少の時間差があります。「○○国のGDPが上昇」という発表があっても、その国の通貨が買われることはほとんどありません。これは、相場がGDPを事前に予測して動くからです。GDP発表後よりも、発表される前までに為替相場は動きます。
ただし、予想外の結果が出た場合は別です。予想以上の上方修正、下方修正が発表されると、その直後に相場が動きます。

失業率はその国の雇用状態を表す指標で、ファンダメンタル分析には欠かせない経済指標です。
失業率の増減は為替市場に大きな影響を与えます。実際に発表されるときは、単体で発表されるのではなく、雇用統計の一部として発表されます。

雇用状態というのは、その国の経済状態を濃く反映しています。
基本的な考え方としては、失業率が減少すると経済が回復していると見られ、その国の通貨には買いが入ります。逆に失業率が増加すると、経済が衰退していると見られ、その国の通貨は売られます。
通常、失業率の変動幅は非常に微々たるものです。一回の発表につきわずか0.1％程度しか動きません。失業率の変動幅が小さいときは、為替相場に与える影響も限定的です。

ところが、時として失業率がとんでもない変動幅を示すことがあります。新興国によく見られる傾向ですが、一回の発表の変動幅が0.5％くらいになることが多々あります。このときは為替市場も大きな影響を受けます。
よって失業率に関しては、新興国通貨の方が影響を受けやすくなっています。
もちろん、新興国以外の国の失業率も、数ヶ月に一度大きな変動幅をつけることがあります。
どの国の通貨であれ、失業率のチェックを怠ってはいけません。

要人発言とは、各国の経済政策に関わる人達の発言です。
ほんのわずかな言葉だけでも、為替相場を大きく動かします。経済政策に関わる要人として挙げられるのは、各国の大統領、総理大臣、経済関連の閣僚などです。
特に強い力を持っているのは、アメリカのFRB議長です。
かつてFRB議長が「インフレ懸念よりもアメリカ経済後退懸念の方が上回っている」と発言した際には、1ドル＝103円だったドル円相場が一気に1ドル＝102円まで動きました。

日本でも2002年、小泉内閣の経済財政担当大臣を務めていた竹名平蔵氏の発言によって、円が大きく売られたことがありました。
ニュージーランド準備銀行総裁が「これ以上の利下げはないと思ってもらっていい」という利下げ打ち止め発言をしたときは、ニュージーランドドルが一気に売られました。
このように、要人発言は、時として相場を大きく動かします。「この人がこう言っているのだから、もしかしたら相場はこうなるかもしれない」という漠然とした予想が立つために、相場が動くのです。
要人発言は意図的に行われる場合もあります。
特にアメリカと日本は、為替相場の動きをある程度コントロールしたいという意思が強いようです。
意図的にドル高円安に導こうとする要人発言が目立ちます。

今や原油価格は為替相場にとって、重要なファンダメンタルになりました。
1990年代以降、原油相場は常に上昇傾向にあります。2000年代に入ってからはその上昇にさらに拍車がかかってきました。 原油価格の高騰が為替相場に与える影響は、国によって全く異なります。アメリカ、日本のように原油を輸入に頼っている国にとっては、あきらかにマイナス要因です。物価高騰、消費減速、景気減速が懸念され、通貨は売られてしまいます。

逆にイギリス、ノルウェーといった原油を資源として持っている国にとって、原油価格の高騰はプラス材料です。原油の輸出によって莫大な利益を出すことができます。特にイギリスは、原油価格の高騰によって経済が非常に大きな恩恵を受けています。原油価格の高騰は、2000年以降のイギリスポンドの上昇に一役買っているのです。

今後も原油価格はますます高騰していくと見られています。一部評論家の間では「間違いなく1バレル＝300ドルまでいく」と言われています。ただ、相場全体に言えることですが、永遠に上昇すると言うことは絶対にありません。バイオ燃料、リサイクル資源などの開発が進んで実用化されていけば、いずれは原油の高騰もおさまるでしょう。